
税金・手取り
2026/07/04
Big4の年収はいくら?|4社の平均・役職別年収を徹底比較
Big4コンサルへの就職や転職を検討するとき、真っ先に気になるのが年収ではないでしょうか。デロイト・PwC・EY・KPMGの4社は同じBig4でも、平均年収や役職ごとの報酬レンジ、初任給の設定に違いがあります。この記事では、OpenWorkやワンキャリア転職などの最新データをもとに、Big4コンサル4社の年収を平均・役職別・初任給・中途入社の4つの切り口で比較していきます。

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Big4コンサルとは?4社の基本情報
Big4を構成する4つのファーム(デロイト・PwC・EY・KPMG)
Big4とは、世界4大会計事務所グループが展開するコンサルティングファームの総称です。具体的には、デロイト トーマツ コンサルティング、PwCコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティングの4社を指します。元々は会計監査を主業としていたグループですが、企業の多様な経営課題に対応するため、戦略立案からIT導入、M&Aアドバイザリー、リスク管理まで幅広いサービスを提供する総合コンサルティングファームへと進化しました。各社ともグローバル規模で数万人のプロフェッショナルを擁し、日本国内でもそれぞれ数千人規模の組織を運営しています。
特にデロイトとPwCは5,000名超の人員を擁する国内最大級のファームであり、EYが急成長で追い上げる構図、KPMGは少数精鋭でデジタル領域に特化する戦略を採っています(movin「BIG4への転職」)。
Big4とMBB・アクセンチュアとの違い
Big4は戦略立案から実行支援までをワンストップで提供できる総合力が最大の強みです。一方、マッキンゼー・BCG・ベインといったMBBはトップマネジメントの意思決定支援に特化し、アクセンチュアはITシステム導入の実行力に強みを持ちます。Big4はその両者を包含する位置づけで、クライアントの経営課題に対して端から端までサービスを提供できるのが競争力の源泉です。年収面ではMBBのほうが高い傾向にありますが、Big4もマネージャー以上では年収1,000万円を大きく超える水準にあり、安定した基盤の上で幅広いキャリアパスを描ける点が魅力です。
▼ MBBの年収や選考対策についてはこちらの記事から!
Big4コンサルが人気を集める理由
Big4が就職・転職市場で根強い人気を誇る理由は、年収の高さだけではありません。グローバルブランドとしての知名度がキャリアの箱書きになること、戦略からIT・財務・リスクまで多岐にわたるプロジェクト経験を積めること、そして卒業後もPEファンドや事業会社のCxOポジションなど多様な出口が用意されていることが、総合的な人気につながっています。
▼ Big4各社の選考難易度や対策についてはこちらで詳しく解説しています!
Big4コンサル4社の平均年収ランキング
各社の平均年収比較表(2026年最新データ)
Big4の年収を比較する際、まず確認したいのが各社の平均年収です。ここでは口コミプラットフォームOpenWorkとワンキャリア転職の2つのデータを併記します。
ファーム名 | OpenWork平均年収 | ワンキャリア転職 |
|---|---|---|
PwCコンサルティング | 約1,003万円 | 約977万円 |
デロイト トーマツ | 約945万円 | 約930万円 |
KPMGコンサルティング | 約929万円 | 約933万円 |
EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 約912万円 | 約900万円 |
※ OpenWorkデータは社員口コミにもとづく参考値です。回答者の年次や役職構成によって偏りがある点には留意が必要です。
Big4全社が平均年収900万円以上という水準にあり、国税庁が公表する給与所得者の平均年収460万円前後(令和5年分)と比べると、約2倍の開きがあります。ランキングの順位はどちらのデータでもPwCが首位、デロイト・KPMGが僅差で続き、EYが4位という結果です。
年収ランキングの背景にある各社の特徴
PwCが平均年収で首位を占める背景には、拡大を続けるテクノロジーコンサルティング領域と、グローバルプロジェクトでの高単価案件の存在があります。デロイトは国内最大の人員規模を持ちながらも安定した年収水準を維持しており、幅広いサービスラインと、監査法人の驚異的なクライアント基盤を活かしたプロジェクト受注が強みです。KPMGは少数精鋭のため一人あたりの売上貢献が大きく、結果として平均年収が押し上げられています。EYは近年の急拡大により若手層の比率が高く、平均値がやや低く出る傾向にありますが、同役職での比較では他社と大差はありません。
Big4の役職別年収レンジを4社比較
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ALT: Big4コンサルのアナリストからパートナーまでの役職別年収階段図
Big4の年収を比較するうえで最も重要なのが、役職別の年収レンジです。Big4はいずれも明確な職位階層を持ち、昇格ごとに年収が段階的に上がる構造です。
アナリスト〜コンサルタントの年収(若手層)
アナリスト(入社1〜3年目)
アナリスト(デロイトではビジネスアナリスト)は入社後のスタートラインです。年収目安は550万〜750万円で、基本給に固定残業代や賞与が加算されます。デロイトの新卒初年度は約580万円、PwCは約550万円(ベース)が目安とされており、同世代の平均年収と比べるとかなり恵まれた水準です。
コンサルタント(入社2〜6年目)
コンサルタントに昇格すると、年収は700万〜1,100万円まで跳ね上がります。新卒入社組の場合、早ければ入社2〜3年目で昇格するケースもあります。この階層ではプロジェクトの中核メンバーとしてクライアントと直接やり取りする機会が増え、パフォーマンス評価によるボーナス差が年収に反映されやすくなります。
シニアコンサルタント〜マネージャーの年収(中堅層)
シニアコンサルタント(入社4〜9年目)
シニアコンサルタントになると、年収は900万〜1,400万円のレンジに入ります。プロジェクトのリーダーとして後輩の育成責任も担い、マネジメント層への昇格を見据えた働き方が求められます。この役職で年収1,000万円を超える人が多く、Big4で働く大きな節目となるステージです。
マネージャー(入社6〜12年目)
マネージャーに昇格すると、年収1,200万〜1,800万円が目安です。複数プロジェクトの統括や売上責任を担い、クライアントへの提案活動も本格化します。PwCやデロイトではマネージャー昇格時に年収1,500万円以上に到達する人も珍しくありません(リメディ「PwC年収」)。
シニアマネージャー〜パートナーの年収(上位層)
シニアマネージャー以上になると、年収1,500万〜2,500万円の水準です。事業部門の運営や大型案件の統括を任され、パートナー候補としてのポジショニングが始まります。そして最上位のパートナーになると、年収は2,000万円から数億円規模に達します。パートナーは個人の売上貢献や受注実績により報酬が大きく変動するため、同じ役職でも年収差が数千万円に及ぶこともあります。
役職 | 年収レンジ | 目安年次 |
|---|---|---|
アナリスト / BA | 550万〜750万円 | 1〜3年目 |
コンサルタント | 700万〜1,100万円 | 2〜6年目 |
シニアコンサルタント | 900万〜1,400万円 | 4〜9年目 |
マネージャー | 1,200万〜1,800万円 | 6〜12年目 |
シニアマネージャー | 1,500万〜2,500万円 | 10年目〜 |
パートナー | 2,000万円〜数億円 | 実力次第 |
▼ Big4への転職難易度や選考フローについて知りたい方はこちら!
Big4の初任給・新卒年収と中途入社の年収相場
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新卒の初任給を4社比較
新卒でBig4に入社した場合の初任給も、4社で差があります。以下は各社の採用情報や転職エージェントのデータをもとにした目安値です。
ファーム名 | 新卒初年度年収(目安) |
|---|---|
デロイト トーマツ | 約580万円 |
KPMGコンサルティング | 約570万円 |
EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 約550万〜600万円 |
PwCコンサルティング | 約550万円(ベース) |
※ PwCは公式採用ページにてコンサルタント職の年俸を639万円(固定残業代含む)と公表しています(PwCコンサルティング 新卒採用情報)。
Big4の初任給はどの社も500万円台後半から600万円前後という水準で、国内の大手事業会社(初任給目安300万円台)と比べると約1.5倍以上です。デロイトが最も高く、PwCはベースは低めですが固定残業代を含むと他社並みになります。
▼ デロイトの新卒採用やインターンの詳細についてはこちら!
中途入社の年収相場と決まり方
Big4への中途入社の場合、年収は前職の年収・コンサル経験の有無・入社時の役職によって決まります。コンサル未経験の20代後半であればコンサルタント(700万〜900万円)、コンサル経験者や専門スキルを持つ人材であればシニアコンサルタント以上(900万〜1,400万円)でのオファーが一般的です。
転職エージェントや口コミのデータでは、中途入社のボリュームゾーンは年収600万〜1,200万円が中心帯です。前職が事業会社の場合、Big4への転職で年収が100万〜300万円アップするケースが多くみられます。
▼ コンサル転職での年収アップの実態についてはこちら!
20代で年収1,000万円は狙えるか?
結論として、Big4であれば20代のうちに年収1,000万円に到達することは十分に可能です。新卒入社の場合、順調に昇格すれば入社4〜6年目(26〜28歳前後)でシニアコンサルタントに到達し、年収900万〜1,200万円のレンジに入ります。中途入社の場合でも、前職での実績や専門性が評価されれば、シニアコンサルタント以上のポジションで入社できます。
ただし、20代での年収1,000万円到達には昇格スピードがカギになります。Big4の昇格は年次だけでなくパフォーマンス評価に強く連動するため、早期に高い評価を獲得することが重要です。そのためには、入社前からケース面接やフェルミ推定などの選考対策を徹底し、入社後も高いパフォーマンスを発揮できる土台を作っておくことが大切です。
CaseMatchでは、Big4を含む大手コンサルティングファームの選考で出題されるケース面接を、AIを活用して実践的に練習できます。過去問をベースにした演習や、論理的思考力のフィードバックを通じて、選考突破の確率を高められます。また、スカウト経由での選考優遇ルートも用意されており、有利な条件でBig4の選考に臨むことが可能です。
Big4コンサルの年収が高い3つの理由
成果主義の評価制度と昇進スピード
Big4の年収が高い第一の理由は、成果主義の評価制度です。4社とも半期または通期でパフォーマンスレビューを実施し、プロジェクトへの貢献度やクライアントからの評価が直接ボーナスや昇格に反映されます。年功序列ではなく実力で評価されるため、優秀な人材は20代のうちにマネージャーに昇格し、年収1,500万円以上に到達することもあります。この昇進スピードの速さが、Big4の年収水準を押し上げている大きな要因です。
高い人件費率とプロフェッショナルの専門性
コンサルティングファームの売上の大部分は**人件費(コンサルタントの稼働報酬)**で構成されており、製造業のような設備投資がほとんどかかりません。そのため、売上の多くを報酬として社員に還元できるビジネスモデルです。Big4のコンサルタントは経営戦略・IT・M&Aなど高度な専門性を持ち、クライアントからのフィーも高額になるため、結果として年収も高くなります。
グローバルネットワークによる大規模案件
Big4はいずれも世界100か国以上に拠点を持つグローバルネットワークを有しています。このネットワークにより、大規模なクロスボーダー案件を受注できるのが強みです。グローバルプロジェクトの営業単価は国内案件よりも高く設定される傾向にあり、その収益性の高さがコンサルタントの報酬にも反映されています。特にPwCやデロイトはグローバル案件の比率が高く、平均年収の高さにも寄与しています。
Big4の年収に関するよくある質問(FAQ)
Big4は激務?年収と労働時間のバランスは?
Big4コンサルはプロジェクトの繁忙期には長時間労働になることがありますが、近年は働き方改革の推進により労働環境が改善されています。各社ともリモートワークやフレックスタイム制度を導入しており、プロジェクトの合間期には比較的余裕がある働き方も可能です。年収の高さを考えると、時給換算でも他業界と比べて高い水準にあります。
Big4から転職した場合の年収はどうなる?
Big4からの転職先としては、PEファンド、事業会社の経営企画・事業開発ポジション、スタートアップのCxOなどが典型的です。マネージャー以上で退職した場合、年収が維持またはアップするケースが多いとされています。事業会社への転職では年収がやや下がることもありますが、ストックオプションやワークライフバランスの改善といった別のメリットが得られます。
未経験からBig4に転職して年収は上がる?
コンサル未経験からBig4に転職した場合でも、多くのケースで年収はアップします。特に前職が年収400万〜600万円の事業会社勤務であれば、Big4のコンサルタント職(700万〜900万円)での入社により、100万〜300万円程度の年収アップが期待できます。ただし、未経験での転職は選考難易度が高く、ケース面接やフェルミ推定といった対策が不可欠です。
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▼ 未経験からのコンサル転職についてはこちらも参考にしてください
まとめ|Big4の年収を理解してキャリア選択に活かそう
Big4コンサル4社の年収を比較すると、平均年収はいずれも900万円以上、役職別ではシニアコンサルタント以上で1,000万円超え、マネージャーでは1,200万〜1,800万円という高い水準にあることがわかります。初任給も500万円台後半から600万円前後と、国内の事業会社と比べて約1.5倍以上の待遇です。
Big4の年収の高さは、成果主義の評価制度・プロフェッショナルの専門性・グローバルネットワークによる大型案件という構造的な要因に支えられています。20代で年収1,000万円に到達することも現実的な目標であり、そのためには選考段階からの十分な準備が欠かせません。
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